【優待クロス資金】保有株を一時的に信用買いにして、クロス資金を確保する方法。

優待クロスの長期化の影響でクロス資金が不足。

貸株料が下がり、優待クロスの期間が長期化しています。
１カ月以上早くクロスをすると、前月のクロス資金が少なくなります。

優待クロスの資金繰りの方法。

保有株を一時的に信用買いする。

保有株を売却すれば資金が増える。

保有株を売却して、権利落ち後に買い戻せばクロス資金を増やすことが出来ます。
しかし、株価の変動で損失が発生するリスクがあります。

保有株を一時的に信用買いにすることで、リスクを避ける。

そこで、売却した銘柄を信用買いすることで、株価変動の影響を無くします。
権利落ち後、資金が出来たら信用買いを現引きします。

保有株を一時的に信用買いにする影響。

信用買いの金利がかかります。

信用買いの金利で、一時的に借金をすると考えることが出来ます。

継続保有期間が切れます。

長期継続保有銘柄を一時的に売却すると、継続保有期間が切れるため要注意です。

購入単価が変わります。

安く買った銘柄は、購入単価が変わると自慢できなくなります。

現物株投資と優待クロスは併用出来る。

現物株保有の割合が多いほど、多くのクロス資金が得られる。

現物株保有に比べて、クロス資金が多い場合、信用買付余力に注意が必要です。
一方、保有株の割合が多い投資家ほど、多くのクロス資金を調達出来ます。

フルインベストメントの投資家は、優待クロスの併用も可能。

フルインベストメントの投資家は、保有株を一時的に信用買いにして、優待クロス資金を調達しやすいです。
そのため、手間さえ惜しまなければ、優待クロスの併用が可能です。

優待クロスの資金繰り（一時的に信用買い）の手順。

必要なクロス資金額の算出（クロスする銘柄の選択）。

必要なクロス資金を算定するため、クロスする銘柄を決定します。

現物保有株を一時的に信用買いにする銘柄の選択。

• 非優待銘柄
• 権利確定日をまだ迎えない優待銘柄。
• 継続継続保有条件のない優待銘柄。

保有株を売却し、一時的に信用買いする手順。

保有株（現物株式）の売却

現物株式の売却方法の選択。

• 現物売り（定額コース）
• 信用売り（１日信用・制度信用・一般信用）⇒現渡し

手数料・金利を考慮して、経費が安い方法を選択します。

現物株式の売却後の資金。

約定後、買付余力が増えます。（出金は２営業日後に可能）

保有株を一時的に制度信用買い

売却した銘柄と同一銘柄を、制度信用買いします。
下記の通り、現物株式が制度信用買いになります。

制度信用買いを現引きして現物株に戻す。

権利落ち日を迎えた優待銘柄を現渡し。

買付余力が復活します。

復活した買付余力で現引き。

制度信用買い建て玉を現引きします。
保有株が元の状態になり、一時的に借りた資金は返済した状態になります。

現物株を信用買いする時の注意事項。

信用余力と維持率

受渡日の関係で、信用余力と維持率が低下することがあります。
現物株が十分にあるなど、信用新規建て余力に余裕のある状態で行ったほうがいいです。

異なる証券会社でクロスするケースが増える。

一時的に信用買いにすることによって、現物株式がある証券会社の余力が増えます。
そのため、一般信用売りをする証券会社と異なる証券会社で現物株式を購入する、異証券会社でのクロスが増えます。